EFOとは?入力フォーム最適化でCVRを改善する考え方と施策を解説

寺倉 大史

寺倉 大史

Director

広告やSEOで集客施策を強化しても、フォームで離脱が起きていれば成果にはつながりません。CTAをクリックしたユーザーの多くがフォームを開いた瞬間に離脱するという「最後の1クリック」での取りこぼしは、多くのWebサイトに共通する課題です。

一方で、以下のような声も増えています。

・CTAのクリック数は伸びているのに、問い合わせ件数が増えない
・フォームのどこに問題があるのかわからない
・改善に取り組みたいが、何から手をつければよいかわからない

そこで本記事では、BtoBマーケティング支援の知見を活かして、EFOの基本的な考え方から診断手法、フェーズ別施策、継続改善の仕組みまでを解説します。

目次

EFOとは何か ── フォーム最適化がCVRに直結する理由

マーケティングファネルの最下流に位置するフォームは、コンバージョンの最終関門です。ここでの離脱を減らすことが、マーケティング全体のROI向上に直結します。

EFO(Entry Form Optimization)の定義と意味

EFOとは「Entry Form Optimization」の略称で、入力フォームの体験を改善しコンバージョン率を高める施策全般を指します。

主な対象フォームは以下のとおりです。

  • 問い合わせフォーム
  • 資料請求フォーム
  • 会員登録フォーム
  • 購入フォーム

改善の対象となる要素は多岐にわたります。

  • 入力項目の削減・統合
  • 入力支援機能(住所自動補完、フリガナ自動入力など)の導入
  • エラー表示の最適化
  • フォームデザインのモバイル対応
  • フォーム設置形式の選定(一体型・分離型・ステップ型)

EFOの特徴は「広告費を増やさずにコンバージョンを増やせる」点にあります。既存の流入からコンバージョンを増やせるため、マーケティング予算の効率化を求める企業にとって優先度の高い施策と言えます。

LPOとの違い

EFOはLPO(Landing Page Optimization:ランディングページ最適化)と混同されることがあります。LPOがページ全体のコンテンツや構成を対象とするのに対し、EFOはフォームの入力体験に特化しています。

ユーザーが「ページで興味を持ち → フォームに到達 → 入力完了」という流れを最適化するためには、LPOとEFOをセットで捉えることが重要です。

なぜフォーム離脱が発生するのか ── 3つのフェーズで考える

フォーム離脱は「入力前」「入力中」「入力後」の3フェーズに分けて考えると、原因と対策が整理しやすくなります。

フェーズ 主な離脱原因
入力前 項目が多すぎる、デザインへの不安感、どこから始めればいいかわからない
入力中 入力形式がわかりにくい、情報が思い出せない、エラーが頻発する
入力後 送信後に大量エラーが表示される、戻ると入力内容が消える

入力後の離脱は、ユーザーがすでに多くの時間と手間を投じた後に発生するため、機会損失が最も大きいフェーズです。まずどのフェーズで最も離脱が発生しているかを特定し、そこに集中的に対策を講じることが効果的な改善への第一歩です。

EFO施策を始める前に押さえるべき「フォーム診断」の考え方

フォーム改善に取り組む際に多くの企業が陥るのが、「改善すべき箇所がわからない」という問題です。効果的なEFO施策を実行するためには、まず自社フォームの現状を客観的に把握する必要があります。

フォーム摩擦スコアリング ── 改善優先度を見極めるフレームワーク

フォーム改善の優先度を可視化するために、「フォーム摩擦スコアリング」というフレームワークが有効です。フォームに存在する「摩擦」(ユーザーが感じるストレスや障壁)を5つの評価軸で定量化し、どの要素から改善すべきかを判断します。

項目設計(1〜5点)

入力項目数は適切か、必須・任意の区分は明確か、後から取得できる情報をフォームで求めていないかを評価します。項目数が5以下で必須項目のみで構成されている場合は5点。不要な任意項目が多い場合は1〜2点です。

入力支援(1〜5点)

住所の自動補完、フリガナ自動入力、メールサジェスト、入力形式の自動変換といった支援機能が実装されているかを評価します。すべて対応済みなら5点、何も実装されていなければ1点です。

エラー処理(1〜5点)

リアルタイムバリデーションが機能しているか、エラーメッセージは具体的か、エラー箇所が視覚的に明示されているかを評価します。送信後にページ上部へ一括表示されるだけの場合は2点以下です。

モバイル対応(1〜5点)

レスポンシブデザインに対応しているか、タップ領域のサイズは適切か、入力内容に応じたキーボードが表示されるかを評価します。PCのレイアウトがそのまま縮小表示されるだけの場合は1〜2点です。

導線連携(1〜5点)

CTAのメッセージとフォームの内容に一貫性があるか、完了後のサンクスページに次のアクションが示されているかを評価します。CTA→フォーム→完了が一連のコミュニケーションとして設計されている場合は5点です。

スコアの判定基準

合計25点満点で以下のように判断します。

  • 14点以下:早急な改善が必要
  • 15〜19点:段階的な改善を推奨
  • 20点以上:微調整で効果を伸ばせるフェーズ

このスコアリングの意義は、感覚ではなく客観的な基準で改善優先度を判断できる点にあります。経営層やエンジニアへの説明材料としても活用しやすく、社内での合意形成を円滑に進めやすくなります。

フォーム離脱の原因分析 ── GA4とヒートマップを活用した特定手法

スコアリングで大まかな方向性を定めた後は、データに基づいてより具体的な課題を特定します。

Google アナリティクスでは、フォームページへの到達数とサンクスページへの到達数を比較し、フォーム完了率を算出します。BtoB企業の問い合わせフォームの場合、完了率の目安は20〜40%程度です。これを大きく下回っている場合、フォームに明確な課題が存在する可能性が高いと考えられます。

データ分析の活用法

さらに深い分析にはヒートマップが有効です。スクロールヒートマップで離脱が集中しているポイントを確認することで、問題の入力項目を特定できます。

分析で重視すべき視点は、KPIツリーによる構造的なボトルネック特定です。「問い合わせ数 = フォームページへのアクセス数 × フォーム完了率」に分解し、アクセス数は十分なのにコンバージョンが伸びない場合は、フォーム完了率の改善に集中します。

リードの量と質のバランス

フォーム完了率だけを追い求めることには注意が必要です。項目を極端に減らして完了率を上げても、商談につながらないリードが増えてしまっては事業成果は改善しません。フォーム完了率と「獲得リードの商談化率」を並行してモニタリングすることを推奨します。

CVRを引き上げるEFO施策 ── 入力前・入力中・入力後の3フェーズ別アプローチ

ここからは、フォーム離脱を防ぎCVRを向上させる具体的なEFO施策を、3フェーズに沿って解説します。

入力前 ── フォームに到達したユーザーの心理的ハードルを下げる

入力前フェーズでの施策は、フォームを開いた瞬間の第一印象を改善し、ユーザーが入力を始めるハードルを下げることを目的とします。

入力項目数の削減と精査

フォーム改善の中で最も効果が大きいのが、入力項目の削減です。項目が1つ増えるごとにフォーム完了率は低下する傾向があり、特に5項目を超えると離脱率が顕著に上昇するケースが多く見られます。

削減の判断基準は「このフォームの目的達成に、その情報は必須か」という問いです。BtoBの問い合わせフォームにおいて「部署名」「役職」「従業員規模」は有用な情報ですが、初回の問い合わせ段階で取得する必要があるかは検討の余地があります。これらの情報は、問い合わせ対応のメールや電話でヒアリングすることも可能です。

ある企業の事例からも、この考え方の有効性が伺えます。法人向けBtoBサービスでは、当初11項目あったフォームを「会社名・氏名・メールアドレス・問い合わせ内容」の4項目に絞った結果、フォーム完了率が改善し、リード数が増加しました。営業チームが必要としていた属性情報は、後続のコミュニケーションで取得する運用に切り替えています。

実際の支援事例でも、フォームを含むサイト全体の設計をユーザーのインサイトに沿って見直した際に、フォームへのCTA改善と構成のテコ入れだけでCVR(コンバージョン率)が大きく向上したケースがあります。それまでセッション数に大きな変化はなく、サイト内の導線設計を変えることで成果に直結しました。

参考:サイトの刷新でCV数1.5倍、新たな成長軌道へ

必須・任意の明示と入力所要時間の提示

入力項目が複数ある場合、必須項目と任意項目の区分を明確に表示することが重要です。「必須」「任意」のラベルを色分けするだけで、ユーザーは「最低限これだけ入力すればよい」と認識でき、心理的負担が軽減されます。

そして、「入力は約1分で完了します」「3ステップで送信できます」といった所要時間や手順の目安を提示することも、不安感の軽減に効果的です。

フォーム形式の最適な選択

フォームをLPの下部に直接埋め込む「LP一体型」も検討に値します。別ページへの遷移なしでフォーム入力が完結するため、ページ遷移時の離脱を防ぐことができます。入力項目が少ないシンプルなフォームの場合、LP一体型にすることでCVR向上が期待できます。

一方、入力項目が多い場合や内容が複雑な場合は、専用のフォームページ(分離型)の方が適しています。LP上に長大なフォームを配置すると、ページの読み込み速度に影響したり、コンテンツとフォームの境界をユーザーが認識しにくくなるためです。

入力中 ── 入力支援と負荷軽減で離脱を防ぐ

入力中フェーズでは、ユーザーが実際にフォームへ入力している最中の体験を改善します。入力の手間を減らし、ミスが起きにくい設計にすることがポイントです。

住所自動入力とフリガナ自動生成

郵便番号を入力すると都道府県・市区町村が自動入力される「住所自動入力」は、代表的な入力支援機能のひとつです。7桁の郵便番号を入力するだけで住所の大半が入力されるため、ユーザーの手間を大幅に軽減できます。

また、氏名を入力するとフリガナが自動生成される機能も同様に効果的です。同じ情報を二度入力する手間が省け、完了までの時間が短縮されます。

入力形式の自動変換

全角で入力された数字を半角に自動変換する、ハイフン付きで入力された電話番号からハイフンを自動除去するといった処理を実装することで、「半角で入力してください」などのエラーを未然に防ぐことができます。

入力形式の制約はユーザーにとって予測しにくく、大きなストレスの原因となります。システム側で自動変換する仕組みを導入することで、ユーザーはフォーマットを気にせず自然に入力できます。

エラーハンドリングの最適化

リアルタイムバリデーションとは、ユーザーが入力欄を離れた時点で即座にエラーチェックを行い、問題があればその場でフィードバックを表示する仕組みです。全項目を入力して送信後にまとめてエラーが表示される方式と比べて、ユーザーのストレスを大幅に軽減できます。

エラーメッセージは具体的な内容にすることが重要です。「入力形式が正しくありません」という抽象的な表現ではなく、「メールアドレスに@が含まれていません」「電話番号は10〜11桁の数字で入力してください」など、修正方法がわかる表現にします。

また、エラーだけでなく「正しく入力できた」というポジティブなフィードバックも返すことで、入力のモチベーション維持につながります。

スマートフォン入力の最適化

スマートフォンからのフォーム入力を最適化するには、以下の点に注意が必要です。

  • HTMLのinput要素にtype属性・inputmode属性を適切に設定し、入力内容に応じたキーボードを自動表示させる(電話番号にはtel型、メールアドレスにはemail型など)
  • タップ領域のサイズを十分に確保し、ボタンやリンクの間に余白を設けて誤タップを防止する
  • 入力途中でブラウザを離れた後に戻ってきた際、入力内容が保持される設計にする

スマートフォンでは電話や通知で画面を切り替えることが多いため、戻った際に入力内容が消えていると、再入力を避けて離脱するユーザーが増加します。

入力後 ── 確認・送信プロセスでの最後の離脱を防ぐ

入力後フェーズは、全項目の入力を終えたユーザーが確認・送信を行う段階です。ここでの離脱は、ユーザーがすでに多くの時間と手間を投じた後に発生するため、機会損失が最も大きいフェーズです。

確認画面の設計

確認画面を設ける場合は、入力内容が一覧で見やすく表示され、修正が必要な箇所を直接編集できる設計が望ましいです。「戻る」ボタンを押すと入力内容が消えてしまうケースは、離脱の直接的な原因となります。

ただし、確認画面自体を省略するという選択肢もあります。ステップ数が減ることで完了率が向上するケースがあります。一方で、金額が関わる申し込みフォームなど、内容の確認が重要な場合は確認画面を残すべきです。

離脱防止の仕組み

フォーム入力中にブラウザバックやページ離脱の操作を検知し、「入力内容が失われます。本当に離れますか?」という確認ダイアログを表示する機能は、意図しない離脱を防ぐ効果があります。

ただし、頻繁に表示されるとユーザーにストレスを与えるため、入力がある程度進んでいる場合にのみ表示するなど、表示条件を適切に設定することが重要です。

セキュリティの訴求

送信ボタンのラベルは「送信する」「問い合わせを送信する」など、押した後に何が起きるかが明確にわかる表記にします。「次へ」「確認」といった曖昧な表記は、ユーザーに不安を感じさせる場合があります。

そして、個人情報を入力するフォームでは、プライバシーポリシーへのリンクや「SSL暗号化通信で保護されています」といったセキュリティの訴求を送信ボタンの近くに配置することで、安心感を高められます。

フォームページへの信頼感を高めるもう一つの施策として、フォーム画面内に「実績」を具体的かつ定量的に示すことが挙げられます。「問い合わせをした結果どのようなメリットが得られるのか」がイメージできると、ユーザーの行動を後押しする最後のひと押しになります。

参考:「最後のひと押し」は実績を定量的かつ具体的に掲載すること

サンクスページの設計

サンクスページで伝えるべき情報は以下のとおりです。

  • 次のステップ(例:「担当者より2営業日以内にご連絡します」)
  • 問い合わせ内容の確認(受付番号や送信内容のサマリー)
  • 次のアクション(関連資料への誘導、別サービスの紹介など)

特にBtoB企業では、問い合わせ後の対応フローをユーザーに明示することで、不安感を解消し、その後のコミュニケーションに対する受容性を高める効果があります。

フォーム改善にとどまらない ── CV導線全体の最適化

EFO施策の効果を最大化するためには、フォーム単体の改善にとどまらず、CTA→フォーム→完了という一連のCV導線を全体として最適化する視点が重要です。

CTA→フォーム→完了を「一連のコミュニケーション」として設計する

フォーム改善で成果を上げている企業に共通するのは、「CTA→フォーム→完了」を1つの連続したコミュニケーションとして設計している点です。

記事のテーマとユーザーの検索意図に応じてCVポイントを分けるアプローチが有効です。基礎知識を求める記事には「お役立ち資料のダウンロード」を、比較検討段階のユーザーが読む記事には「無料相談」を、それぞれ異なるCTAとフォームで対応する設計に変更します。

CTAとフォームの一貫性

CTAの訴求内容とフォームの冒頭文に一貫性を持たせることが重要です。「CTAをクリックした理由」と「フォームで求められる情報」にギャップが生じないよう設計することで、ユーザーの信頼感が向上します。

実績事例

ある企業でこの一連の改善を実施した結果、半期で約100件程度だったリード件数が大幅に増加しました。フォームの改善だけが成果を生んだわけではなく、CTA設計の見直し、フォーム項目の精査、完了後の体験設計をセットで変えたことが成果につながっています。

BtoB向けのオウンドメディアを運用していたある企業でも、同様のアプローチが成果につながっています。記事からフォームへの導線を最適化し、フォーム周りの情報設計(開発実績の提示、対応可能なサービス範囲、問い合わせ後の流れの明記)を刷新したことで、問い合わせフォームのCVRが改善し、プロジェクト開始から数か月で月次のリード数が約2倍程度に到達した事例があります。CTA→フォーム→完了を一連のコミュニケーションとして設計することが、成果の鍵でした。

参考:徹底したオウンドメディア戦略で、3ヶ月でリード数130%増を達成

BtoB企業のフォーム設計で見落とされがちなポイント

BtoB企業のフォームには、BtoCとは異なる特有の課題があります。

リードの「量」と「質」のバランス設計

BtoBでは、フォームの完了率を上げることだけが目標ではありません。取得した情報をもとに営業がフォローアップし、商談・受注につなげることが最終的な成果です。

項目を極端に減らして完了率を最大化しても、取得できる情報が不十分では営業チームがフォローアップしにくく、リードの質が低下します。逆に詳細な情報を求めすぎると完了率が下がり、リードの量が不足します。

したがって、フォーム完了率だけでなく「獲得リードの商談化率」「商談からの成約率」も含めてモニタリングし、量と質のバランスを見ながらフォーム設計を最適化することが重要です。

段階的な情報取得の設計

初回のフォームでは最低限の情報のみを取得し、後続のコミュニケーションで追加情報を段階的に取得する「プログレッシブプロファイリング」の考え方が有効です。

例えば、資料ダウンロード時には「氏名・メールアドレス・会社名」の3項目のみを取得し、2回目のコンバージョン(セミナー申し込みなど)時には「部署・役職・課題」を取得するという設計にすれば、ユーザーに過度な負担をかけずに詳細な情報を蓄積できます。

フォーム入力後の営業連携

マーケティング部門がフォーム設計を主導する場合、「リード獲得」がゴールになりがちですが、営業部門にとって必要な情報が欠落していると、リードの受け渡しがスムーズに進みません。

フォーム設計の段階で営業チームとすり合わせを行い、「初回のフォローアップに最低限必要な情報は何か」を確認しておくことが、マーケティングと営業の連携を円滑にする第一歩です。

支援事例から見るEFO成果のポイント

EFO施策の成果は、フォーム単体の修正にとどまらず、CTA設計やサイト全体のコミュニケーション設計と組み合わせることで大きく変わります。

特定業種向けのSaaS事業を展開するある企業では、コーポレートサイトのリニューアルと合わせてフォームを含む全下層ページの導線設計を見直しました。CTA改善と構成のテコ入れを組み合わせた結果、サイトへのセッション数に大きな変化がない中でも、CVの数が約1.5倍程度に増加しました。流入を増やすことなく、コンバージョン導線の整備だけで成果を引き出した事例です。

EFO改善で成果を出すための共通点

支援の現場から見えてくるのは、成果が出た企業に共通する取り組みです。

まず、フォームの問題を「フォームだけの問題」として捉えていない点があります。フォームに到達するまでのCTA設計、フォーム上の訴求内容、送信後のサンクスページを一連のコミュニケーションとして整合させることで、ユーザーの不安を段階的に解消しています。

次に、改善を「一度で終わらせない」姿勢です。A/Bテストで仮説を検証しながら、フォーム完了率だけでなくリードの商談化率まで追跡し、量と質のバランスを継続的に調整しています。

参考:サイトの刷新でCV数1.5倍、新たな成長軌道へ

EFO施策の進め方 ── 分析・改善・検証のサイクル

EFO施策は一度の改善で完了するものではなく、継続的にPDCAを回しながら段階的に成果を高めていく取り組みです。

フォーム改善の優先順位の決め方

限られたリソースの中で最大の効果を得るためには、改善施策の優先順位を「改善効果の大きさ」と「実施の容易さ」の2軸で評価することが有効です。

一般的に推奨する取り組み順は以下のとおりです。

  1. 入力項目の削減:効果が大きく、技術的な工数も少なく済むケースが多い
  2. エラー表示の改善:文言修正や視覚的な明示は少ない工数で実施でき、離脱防止効果が高い
  3. 入力支援機能の導入・ステップ形式への変更:一定の開発工数を要するが、完了率への寄与が大きい
  4. CTA→フォーム→完了の導線全体の見直し:フォーム単体の改善以上の効果を引き出せる

効果検証のための A/Bテスト

フォーム改善の効果を正確に測定するためには、A/Bテストの実施が有効です。

A/Bテストで押さえるべきポイントは以下のとおりです。

  • 一度に変更する要素を1つに絞る(複数を同時に変更すると効果の要因を特定できない)
  • 十分なサンプル数が集まるまで待つ(フォームへの到達数が少ないサイトでは数週間〜1か月以上が目安)
  • フォーム完了率だけでなく、商談化率・成約率も確認して「質の低下」がないかを検証する

テスト結果は社内で共有し、「何を変えたらどう変わったか」の知見を蓄積していくことが、継続的な改善の基盤となります。

改善を継続する仕組みづくり

EFO施策の効果を持続させるためには、改善を一過性のイベントではなく、継続的な仕組みとして組織に組み込むことが重要です。

まず、フォームの主要指標(フォーム到達数、フォーム完了率、離脱ポイント)を定期的にモニタリングする体制を構築します。月次や四半期ごとにレポートを作成し、数値の推移を確認することで、改善効果の持続確認と新たな課題の早期発見につなげられます。

知見の蓄積と組織への統合

過去に実施したA/Bテストの結果や学んだ教訓をドキュメントとして残し、改善のナレッジを蓄積します。メンバーが変わっても知見が引き継がれる体制が、長期的な改善の基盤となります。

さらに重要なのは、SEO・コンテンツマーケティング・LPO・EFOを独立した施策として捉えるのではなく、1つのコンバージョン導線を構成する要素として連携させる視点です。定期的にKPIツリー全体を見直し、どの施策のどの指標がボトルネックになっているかを確認することで、リソースを効果的に配分できます。

まとめ

EFO(エントリーフォーム最適化)は、既存の流入を活かしてコンバージョン数を増やせる、費用対効果の高い施策です。フォームに到達したユーザーの多くが入力を完了せずに離脱している現状を踏まえると、フォーム改善はマーケティング全体のROI向上に直結する取り組みと言えます。

改善の進め方としては、「入力前・入力中・入力後」の3フェーズで原因を特定し、優先度の高い施策から着手することが重要です。フォーム単体の改善にとどまらず、CTA→フォーム→完了という一連の導線をコミュニケーション全体として設計する視点が、成果を大きく左右します。

A/Bテストで効果を検証しながらPDCAを継続的に回すことが、長期的なコンバージョン向上につながります。

この記事は、社内の知見や実績データを活用し、ユーザーにとって利便性の高いコンテンツを生み出すよう設計されたAIを活用して制作し、マーケターがレビュー・監修した後に公開しています。KAAANは、AIと人の共創によって高品質なコンテンツを効率的に制作しています。

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寺倉 大史

寺倉 大史

Director

業界歴10年以上。マーケティング全体の戦略、プランニング、PM、組織開発など幅広く累計100社以上を支援。藍染職人、株式会社LIG執行役員を経て、デジタルマーケティングカンパニー『MOLTS』を設立。

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