SEOキーワード選定の方法を5ステップで解説｜成果につながる選び方

SEOキーワード選定とは何か

SEOにおいてキーワード選定とは、「検索結果で上位表示を狙うキーワードを選ぶ工程」を指します。選んだキーワードに対してコンテンツを作成し、検索エンジンからの流入を獲得することがSEO施策の基本的な流れです。

キーワード選定は単なる作業ではなく、SEO戦略の根幹を成す重要な意思決定です。どのキーワードを狙うかによって、集客できるユーザー層、作成すべきコンテンツの方向性、そして最終的に得られる成果が大きく変わります。

キーワード選定がSEO成果の8割を決める理由

「キーワード選定でSEOの成果の8割が決まる」という言葉があります。これは決して大げさな表現ではありません。

キーワード選定を誤ると、以下のような問題が発生します。

• 誰も検索しないキーワードを対策してしまう：検索ボリュームがゼロに近いキーワードでは、上位表示しても流入が見込めません
• 競合が強すぎるキーワードを選んでしまう：自社サイトのドメインパワーでは太刀打ちできず、いつまでも順位が上がりません
• ターゲット外のユーザーが集まるキーワードを選んでしまう：流入は増えてもコンバージョンにつながらず、リソースの無駄になります

一方、適切なキーワード選定ができれば、限られたリソースを効果的に配分し、着実に成果を積み上げることができます。特にBtoB企業の場合、成果に直結するキーワードに集中することで、少ないコンテンツ数でも問い合わせや資料請求を獲得できるケースは少なくありません。

キーワード選定は「何を書くか」を決めるだけでなく、「誰に、どのような価値を、どの順番で届けるか」という戦略そのものです。

検索意図から見たキーワードの4分類

キーワードは、ユーザーの検索意図によって大きく4つに分類できます。この分類を理解することで、キーワードごとにどのようなコンテンツを作るべきか、そしてコンバージョンにどの程度近いかを判断できるようになります。

ナビゲーショナルクエリ（案内型）

特定のサイトやページに行きたいという意図で検索されるキーワードです。「Amazon」「YouTube ログイン」など、ブランド名やサービス名で検索されるケースが該当します。公式サイトが上位表示されやすく、他社がこのキーワードで上位を獲得するのは困難です。

インフォメーショナルクエリ（情報型）

情報を知りたいという意図で検索されるキーワードです。「SEOとは」「キーワード選定 方法」など、多くの検索がこのタイプに該当します。ハウツー記事や解説記事が対象となり、検索ボリュームは比較的大きい傾向があります。

トランザクショナルクエリ（取引型）

何かをしたい、購入したいという意図で検索されるキーワードです。「SEOツール 導入」「マーケティング 代行」など、コンバージョンに最も近いキーワードといえます。サービスページや商品ページが対象となります。

コマーシャルクエリ（商業調査型）

購入前に比較検討したいという意図で検索されるキーワードです。「SEOツール 比較」「MAツール おすすめ」など、導入を検討しているユーザーが情報収集のために検索します。比較記事やランキング記事が上位表示されやすい傾向があります。

BtoB企業がリード獲得を目的とする場合、トランザクショナルクエリやコマーシャルクエリに対応するキーワードを優先的に対策することで、効率的に成果を得られます。一方、認知拡大を目的とする場合は、インフォメーショナルクエリで幅広いユーザーとの接点を作ることが有効です。

検索ボリュームによるキーワードの3分類

キーワードは検索意図だけでなく、検索ボリューム（月間検索回数）によっても分類できます。この分類を理解することで、自社サイトの状況に応じた適切なキーワード選定ができます。

ビッグキーワード

月間検索ボリュームが1万回以上のキーワードです。「SEO」「マーケティング」「採用」など、1〜2語で構成されることが多く、検索ボリュームが非常に大きい反面、競合性も高くなります。ドメインパワーが強いサイトでなければ上位表示は困難です。

ミドルキーワード

月間検索ボリュームが1,000〜1万回程度のキーワードです。「SEO対策 方法」「採用管理システム」など、2〜3語で構成されることが多いです。競合性はビッグキーワードより低く、ある程度の流入インパクトが期待できます。

スモールキーワード（ロングテールキーワード）

月間検索ボリュームが1,000回未満のキーワードです。「SEO キーワード選定 初心者」「採用管理システム 中小企業 おすすめ」など、3語以上で構成される具体的なキーワードです。検索ボリュームは小さいものの、競合性が低く、検索意図が明確なためコンバージョン率が高い傾向があります。

サイト立ち上げ初期や、ドメインパワーがまだ弱い段階では、スモールキーワードから着手し、実績を積み上げてからミドル・ビッグキーワードへと展開していく戦略が効果的です。スモールキーワードで多くの上位表示を獲得することで、サイト全体の評価が高まり、より難易度の高いキーワードでも上位を狙えるようになります。

キーワード選定を始める前に確認すべきこと

キーワード選定の具体的な手順に入る前に、確認しておくべき前提条件があります。この準備を怠ると、後から「そもそも目的が違った」「ターゲットがずれていた」という事態に陥りかねません。

目的の明確化

まず、SEO施策で何を達成したいのかを明確にします。目的によって、選ぶべきキーワードの特性が変わるためです。

リード獲得が目的の場合

BtoB企業に多い目的です。問い合わせ数、資料請求数、ホワイトペーパーダウンロード数などが成果指標になります。この場合、コンバージョンに近いキーワード（比較・検討段階のユーザーが検索するキーワード）を優先します。

例えば、MAツールを提供している企業であれば、「MA 比較」「マーケティングオートメーション 選び方」といったキーワードがコンバージョンに近いキーワードに該当します。

認知拡大が目的の場合

サービスや商品の認知度向上を目指す場合です。サイトへの流入数、ブランド名での検索数増加などが成果指標になります。この場合、ターゲットユーザーが興味を持つ幅広いテーマのキーワードを対策し、接点を増やすことを重視します。

ブランディングが目的の場合

特定分野での専門性・権威性の認知向上を目指す場合です。「この分野といえばこの会社」というポジションを獲得するために、関連するキーワードで網羅的にコンテンツを作成し、専門性をアピールします。

目的が曖昧なままキーワード選定を進めると、「とにかく検索ボリュームが大きいキーワードを狙う」といった場当たり的な判断になりがちです。まずは「SEOで何を達成したいのか」を言語化することから始めましょう。

自社サービスとターゲットの理解

次に確認すべきは、自社サービスとターゲットユーザーへの理解です。キーワード選定は「ユーザーが何を求めているか」を起点に考える必要があるため、ターゲットの解像度が低いと的確なキーワードを選べません。

以下の問いに答えられるか確認してみてください。

• 自社サービスはどのような課題を解決するものか
• ターゲットユーザーはどのような属性（業種、職種、役職など）か
• ターゲットユーザーはどのような課題を抱えているか
• ターゲットユーザーはその課題を解決するためにどのようなキーワードで検索するか

特に最後の問いが重要です。自社視点で「このキーワードで検索してほしい」と考えるのではなく、ユーザー視点で「どのような言葉で検索するか」を想像する必要があります。

例えば、プロジェクト管理ツールを提供している場合、「プロジェクト管理ツール」という直接的なキーワードだけでなく、「タスク管理 チーム」「進捗管理 効率化」「リモートワーク 業務管理」など、ユーザーが抱える課題から連想されるキーワードも検討対象になります。

仮説の設計と検証可能な指標設定

キーワード選定を進める前に、「このキーワードを対策すれば、このような成果が得られるはず」という仮説を立てておくことも重要です。

仮説を持たずにキーワードを選定すると、後から「このキーワードで上位表示したが、期待した成果が出なかった」という事態になっても、何が問題だったのか分析できません。

仮説の例としては、以下のようなものが考えられます。

• 「○○ 比較」というキーワードで上位表示すれば、月間○件の資料請求が見込める
• 「△△とは」というキーワードで流入を獲得し、関連記事への回遊を通じて認知を広げられる
• 「□□ 導入」というキーワードから流入したユーザーは、コンバージョン率が高いはず

また、仮説を検証するための指標も設定しておきます。検索順位、クリック数、コンバージョン数など、追跡可能な指標を明確にしておくことで、施策の効果測定と改善が可能になります。

実践：キーワード選定の5ステップ

ここからは、キーワード選定の具体的な手順を5つのステップで解説します。この手順に沿って進めることで、論理的かつ効率的にキーワードを選定できます。

軸となるマストキーワードの決定

最初のステップは、事業成果に直結する「マストキーワード」を決定することです。

マストキーワードとは、最も上位表示を狙いたい主要キーワードのことです。検索ボリュームが比較的大きく、自社サービスの成果に直結するキーワードが該当します。

例えば、以下のようなキーワードがマストキーワードになり得ます。

• MAツールを提供する企業：「マーケティングオートメーション」「MA 比較」
• SEOコンサルティング会社：「SEO対策」「SEO コンサルティング」
• 採用管理システムを提供する企業：「採用管理システム」「ATS 比較」

マストキーワードは、以下の3つの観点から選定します。

事業との関連性

そのキーワードで流入したユーザーが、自社サービスの見込み客になり得るかを判断します。検索ボリュームが大きくても、事業と関連性が薄いキーワードはマストキーワードとしては適切ではありません。

検索ボリューム

一定以上の検索ボリュームがあることを確認します。ただし、検索ボリュームだけで判断せず、競合性やコンバージョンへの近さも考慮します。

競合性

そのキーワードで上位表示されている競合サイトの強さを確認します。競合が非常に強い場合、マストキーワードとして設定しつつも、まずはサブキーワードから対策を進める戦略も検討します。

マストキーワードは1〜3つ程度に絞ることを推奨します。リソースが分散すると、どのキーワードでも成果が出にくくなるためです。

ツールを活用したキーワード候補の洗い出し

マストキーワードが決まったら、関連するキーワード候補を網羅的に洗い出します。この段階ではツールを活用し、できるだけ多くの候補を抽出することが重要です。

Googleキーワードプランナー

Google広告のアカウントがあれば無料で利用できるツールです。キーワードを入力すると、関連キーワードとその検索ボリュームを確認できます。月間検索ボリュームの目安を把握するのに適しています。

ラッコキーワード

日本語対応のキーワードリサーチツールです。サジェストキーワード（検索窓に入力した際に表示される関連キーワード）を網羅的に取得できます。無料プランでも基本的な機能は利用可能です。

Google Search Console

自社サイトがすでに運用されている場合、Search Consoleで現在流入しているキーワードを確認できます。すでに一定の評価を得ているキーワードは、コンテンツを強化することで順位向上が見込めます。

検索結果ページの関連検索

Googleで実際に検索し、検索結果ページ下部に表示される「関連検索」を確認する方法も有効です。ユーザーが併せて検索するキーワードのヒントが得られます。

この段階では、キーワードの良し悪しを判断せず、まずは候補を広く集めることに集中します。実際に対策するかどうかは、次のステップで判断します。

検索意図によるグルーピング

キーワード候補が集まったら、検索意図が同じキーワードをグループ化します。

検索意図が同じキーワードは、1つの記事で対応できることが多いためです。例えば、「キーワード選定 やり方」「キーワード選定 方法」「キーワード選定 手順」は、いずれも「キーワード選定の具体的な方法を知りたい」という同じ検索意図を持っています。これらを別々の記事で対策すると、自社サイト内でキーワードの重複（カニバリゼーション）が発生し、評価が分散してしまいます。

グルーピングの際は、実際に検索結果を確認することが重要です。検索意図が同じであれば、異なるキーワードで検索しても似た記事が上位表示されます。逆に、検索結果が大きく異なる場合は、別の検索意図を持っている可能性が高いため、別記事として対策を検討します。

グルーピングが完了したら、各グループのメインキーワード（代表キーワード）を決定します。最も検索ボリュームが大きいキーワードをメインとし、他のキーワードはサブキーワードとして扱います。

優先順位の決定

グルーピングが完了したら、どのキーワード（グループ）から対策するか優先順位を決定します。優先順位付けの基準は主に3つあります。

検索ボリューム

月間検索ボリュームが多いほど、上位表示した際の流入インパクトが大きくなります。ただし、検索ボリュームが大きいキーワードは競合も強い傾向があるため、自社サイトの状況と照らし合わせて判断する必要があります。

競合性

検索結果で上位表示されている競合サイトの強さを確認します。競合が大手企業や権威性の高いサイトばかりの場合、短期間での上位表示は難しくなります。初期段階では、競合性が比較的低いキーワードから対策し、実績を積み上げる戦略が有効です。

コンバージョンへの距離

そのキーワードで流入したユーザーが、どの程度コンバージョンに近いかを判断します。「○○ 比較」「○○ 導入」といったキーワードは、すでに導入を検討しているユーザーが検索するため、コンバージョンに近いといえます。リード獲得が目的の場合は、このようなキーワードを優先することで、効率的に成果を得られます。

これらの基準を総合的に判断し、「対策しやすく、成果につながりやすいキーワード」から着手することを推奨します。

弊社の支援事例では、約200商材の中から3商材に絞り込み、その領域に集中投下した結果、1年でリード獲得が5倍以上になったケースがあります。すべてのキーワードを満遍なく対策するのではなく、「選択と集中」の考え方で優先順位を明確にすることが重要です。

また、ある企業では、PV重視のキーワード選定からCV重視への方針転換を行いました。当初は業界キーワードでの検索流入増加を目指して記事制作を推進し、PVは増加したものの、本来の目標であるリード獲得には繋がっていませんでした。データ分析を進める過程で「PV重視のキーワード選定」と「CV無視の作りっぱなしコンテンツ」という課題が明らかになり、ターゲット商材を定め、キーワードを定め、そのためのコンテンツ運用という順序に大きくシフト。成果から逆算した設計・運用に転換したことで、1年でリード獲得が10倍に拡大しました。

この事例が示すように、キーワード選定では「どのキーワードで流入を増やすか」よりも「どのキーワードで成果（リード獲得・売上）につなげるか」という視点を持つことが重要です。

キーワードツリーの作成と管理

最後に、選定したキーワードを可視化し、管理するための「キーワードツリー」を作成します。

キーワードツリーとは、マストキーワードを頂点として、関連するサブキーワードを階層構造で整理したものです。サイト全体でのキーワード戦略を可視化し、コンテンツ間の関係性を明確にする役割があります。

キーワードツリーを作成することで、以下のメリットが得られます。

• 対策状況の把握：どのキーワードが対策済みで、どのキーワードが未対策かを一目で把握できます
• 内部リンク設計の指針：関連するコンテンツ同士を内部リンクでつなぐ際の設計図になります
• 新規コンテンツの計画：どのキーワードを次に対策すべきかを判断する材料になります
• 重複対策の防止：同じ検索意図のキーワードを複数記事で対策してしまうミスを防げます

キーワードツリーは、スプレッドシートやマインドマップツールで管理することが一般的です。定期的に見直し、新たなキーワードの追加や優先順位の変更を行います。

コンテンツ制作は、マストキーワードに対応する記事を先に作成し、その後サブキーワードの記事を作成していく流れが基本です。サブキーワードの記事が増えてきたら、その内容をマストキーワード記事に要約として追加し、内部リンクで誘導する構造を作ります。これにより、マストキーワード記事の網羅性が高まり、検索順位の向上につながります。

弊社の支援事例でも、キーワードツリーを活用して成果を上げた企業があります。その企業では、オウンドメディアの立ち上げにあたり、複数のオウンドメディアが独立したドメインやテーマで運用されており、コンテンツの重複やSEO評価の分散が起きていました。

そこで、オウンドメディア全体の棚卸しを実施。各メディアのSEO評価やキーワード獲得状況を分析し、最も効率的に評価を得やすい運用体制を策定しました。具体的には、サービスサイトを加味したドメイン選定、使わなくなるURLの精査やリダイレクト設計、既存記事の対応リストの精査などを実施。キーワード設計に応じて、新たに作るべき記事、既存内容を活かす記事、閉じる記事といった具合に数百ある記事の対応をすべて可視化させました。

このキーワードツリーによる整理・管理により、検索意図に基づいた記事制作を徹底でき、これまで獲得できていなかった層を新たに集客。リード数は昨対比115%を達成しました。また、並行してCVR改善にも注力し、ランディングページの情報設計やCTAの配置見直し、フォームのUI改善などを地道に繰り返したことで、商談数も昨対比120%を記録しています。

この事例が示すように、キーワードツリーは単なる管理ツールではなく、サイト全体の戦略を可視化し、チーム全体で共通認識を持つための重要な基盤となります。

キーワード選定でよくある失敗と対処法

キーワード選定で成果が出ない場合、いくつかの典型的な失敗パターンが見られます。ここでは、よくある失敗とその対処法を解説します。

検索ボリュームだけで判断してしまう

最も多い失敗の一つが、検索ボリュームだけでキーワードを選んでしまうことです。

検索ボリュームが大きいキーワードは魅力的に見えますが、必ずしも成果につながるとは限りません。検索ボリュームが大きいキーワードには、以下のようなデメリットがあります。

• 競合が非常に強く、上位表示が困難
• 検索意図が曖昧で、自社サービスに関心がないユーザーも多く含まれる
• ビッグキーワードすぎて、具体的なニーズに応えにくい

ある企業では、業界関連の検索ボリュームが大きいキーワードを優先的に対策し、PVは順調に伸びたものの、肝心のリード獲得には繋がらないという状況に陥りました。原因を分析したところ、対策していたキーワードは情報収集段階のユーザーが検索するものばかりで、購買検討段階のユーザーにリーチできていなかったことが判明しました。

データ分析を進める過程で、「PV重視のキーワード選定」と「CV無視の作りっぱなしコンテンツ」という2つの課題が明らかになりました。当初は「PVが伸びてきたオウンドメディアをどう伸ばすか」という議論がなされていましたが、そもそもリード獲得につながる集客ができていなかったのです。

この企業では、キーワード選定を根本から見直しました。ターゲット商材を定め、その商材に関心を持つユーザーが検索するキーワードを定め、そのためのコンテンツ運用という順序に大きくシフト。検索ボリュームは小さくても「比較」「導入」「選び方」といった購買検討段階のキーワードに集中投資しました。

さらに、記事ごとにCVポイントとなるコンテンツと、そのコンテンツに誘導するためのCTAパターンを精査。「お問い合わせ」だけでなく「お役立ち資料」や「調査レポート」のダウンロードなど、ユーザーのニーズやモチベーションに合わせた訴求を行いました。この成果から逆算した設計・運用への転換により、1年でリード獲得が10倍に拡大しました。

対処法としては、検索ボリュームだけでなく、競合性とコンバージョンへの距離を必ず確認することです。検索ボリュームが小さくても、コンバージョンに近いキーワード（ロングテールキーワード）は、効率的にリードを獲得できる可能性があります。

競合サイトの強さを見誤る

「このキーワードで上位表示したい」という思いが先行し、競合分析を怠るケースも少なくありません。

実際に検索結果を確認せずにキーワードを選定すると、上位が大手企業のサイトや専門メディアで占められており、自社サイトでは太刀打ちできないということが起こります。

対処法としては、以下の点を確認することです。

• 上位表示されているサイトの種類：公式サイト、専門メディア、企業ブログなど、どのようなサイトが上位にいるか
• コンテンツの質と量：上位記事の文字数、構成、情報の深さを確認し、自社が同等以上のコンテンツを作成できるか判断する
• ドメインパワー：競合サイトのドメインパワーを確認し、自社との差を把握する

自社サイトのドメインパワーが弱い初期段階では、競合性が高いキーワードは避け、ニッチなキーワードから実績を積み上げる戦略が有効です。

ターゲットと乖離したキーワードを選ぶ

流入は増えたもののコンバージョンにつながらない場合、ターゲットと乖離したキーワードを選んでいる可能性があります。

例えば、法人向けサービスを提供しているにもかかわらず、個人向けの検索意図を持つキーワードを対策してしまうと、流入するユーザーの大半が見込み客にはなりません。

対処法としては、以下の確認を行うことです。

• 検索結果のコンテンツタイプを確認：上位表示されているコンテンツが、法人向けか個人向けかを確認する
• 流入後のユーザー行動を分析：Google Analyticsなどで、特定のキーワードから流入したユーザーのコンバージョン率を確認する
• ペルソナに立ち返る：設定したターゲットユーザーが、そのキーワードで検索するかを再検討する

キーワード選定は、常にターゲットユーザーの視点で行う必要があります。「このキーワードで検索するユーザーは、自社の見込み客になり得るか」という問いを常に意識することが重要です。

キーワード選定後の運用ポイント

キーワード選定は一度行えば終わりではありません。選定後の運用によって、SEO施策の効果は大きく変わります。

継続的なメンテナンスの重要性

SEOにおいて、コンテンツは公開して終わりではありません。検索エンジンのアルゴリズムは常に進化し、競合も継続的にコンテンツを改善しています。現状維持は、相対的な順位低下を意味します。

キーワード選定においても、定期的な見直しが必要です。以下のタイミングでメンテナンスを行うことを推奨します。

• 四半期ごと：キーワードの優先順位を再評価し、対策済みキーワードの順位変動を確認する
• 新サービス・新機能リリース時：関連する新しいキーワードを追加する
• 競合の動向変化時：競合が新たに参入したキーワードや、競合の順位変動を確認する

ある企業では、Googleのコアアップデートによる検索順位の低下に直面し、検索流入の減少に伴って売上も低迷しました。当初はリライトの行動量を増やして検索順位の回復を図りましたが、減少したCV数や売上の回復には繋がりませんでした。

そこで、「なぜ既存顧客は自社のサービスを購入したのか」「どのような顧客が自社の顧客になり得るのか」という本質に立ち戻り、キーワード戦略そのものを見直すことになりました。分析の結果、これまで個別に対策していたキーワード群には共通の需要があることが判明。関連するキーワードをまとめて対策することで、マーケティングの効率が向上し、過去最高のリード数を創出しました。

さらにこの企業では、キーワード戦略の見直しと並行して、商材の販売方法そのものも再検討しました。複数のサービスを個別に販売・CV獲得していた従来の方法から、関連するサービスをセットで提供する仕組みへと転換。これにより、検索順位が完全に回復しなくても、顧客単価を向上させることで全体の収益性を高めることができました。検索順位の変動に依存しない事業構造を構築したことで、安定的に成果を生み出せる運用体制を実現しています。

この事例から得られる教訓は、キーワードの順位回復に固執するのではなく、ビジネス成果から逆算してキーワード戦略全体を見直すことの重要性です。キーワード選定はSEO施策の一部に過ぎず、最終的な目的は事業成果の向上にあります。環境変化に応じて柔軟にキーワード選定を見直し、必要であれば販売方法やサービス提供の仕方まで含めて再検討することが、長期的な成果につながります。

効果測定と改善サイクル

キーワード選定の効果を測定するために、以下の指標を定期的に確認します。

検索順位

対策キーワードでの検索順位を追跡します。Google Search Consoleで確認できるほか、順位計測ツールを活用すると効率的です。順位が上がらないキーワードは、コンテンツの改善またはキーワード自体の見直しを検討します。

クリック数とクリック率

検索結果に表示された回数（インプレッション）に対して、どの程度クリックされているかを確認します。順位は高いがクリック率が低い場合、タイトルやメタディスクリプションの改善が効果的です。

コンバージョン数とコンバージョン率

最終的な成果指標です。特定のキーワードから流入したユーザーが、どの程度コンバージョンに至っているかを確認します。流入は多いがコンバージョンにつながっていないキーワードは、コンテンツ内のCTA（行動喚起）改善や、そもそものキーワード選定の見直しを検討します。

これらの指標をもとに、PDCAサイクルを回し続けることで、キーワード選定の精度が向上し、SEO施策全体の成果につながります。

リライトによる順位向上

一度公開した記事でも、リライト（改善）によって順位向上が期待できます。特に以下のケースでは、リライトの優先度が高くなります。

検索順位が下降したコンテンツ

一度上位を獲得したが順位が下がったページは、競合に追い抜かれた可能性があります。競合の最新コンテンツを分析し、不足している情報を追加することで順位回復を目指します。

順位は高いがCTRが低いコンテンツ

検索結果で上位表示されているにもかかわらずクリックされていない場合、タイトルやメタディスクリプションが検索意図と合致していない可能性があります。ユーザーがクリックしたくなる訴求に改善します。

情報が古くなったコンテンツ

法改正、サービス終了、統計データの更新などにより、情報が陳腐化した場合は、最新情報への更新が必要です。古い情報のまま放置すると、ユーザー体験が低下し、順位にも影響します。

リライトは「大きな改修を少数行う」のではなく「細かい改修を高頻度で行う」ことで、PDCAサイクルを加速させることができます。

まとめ

SEOキーワード選定は、SEO施策の成果を左右する重要な工程です。本記事で解説した5つのステップを振り返ります。

1. 軸となるマストキーワードの決定：事業成果に直結する主要キーワードを1〜3つ選定する
2. ツールを活用したキーワード候補の洗い出し：Googleキーワードプランナーやラッコキーワードなどで関連キーワードを網羅的に抽出する
3. 検索意図によるグルーピング：同じ検索意図を持つキーワードをまとめ、1記事で対応できる単位に整理する
4. 優先順位の決定：検索ボリューム、競合性、コンバージョンへの距離を考慮して対策順序を決める
5. キーワードツリーの作成と管理：選定したキーワードを階層構造で可視化し、継続的に管理する

キーワード選定で最も重要なのは、「成果から逆算する」という考え方です。検索ボリュームの大きさに惑わされず、自社の目的に合致したキーワードを戦略的に選定することで、限られたリソースで着実に成果を積み上げることができます。

また、キーワード選定は一度行えば終わりではありません。定期的に見直しを行い、新たなキーワードの追加や優先順位の変更を継続的に行うことで、SEO施策の効果を最大化できます。

まずは自社の目的を明確にし、本記事で解説したステップに沿ってキーワード選定を進めてみてください。